サイエンス・ベース・ターゲット・イニシアチブによる最新の検証で、世界初のネット・ゼロ承認企業のひとつとなる
温室効果ガス排出量の目標をネット・ゼロにすることをSBTiに承認された、業界初、そして全業種11社のエリート集団の一角を占めるグローバル・クライメート・イノベーター
アイルランド・ソーズ発 --（ビジネスワイヤ）-- グローバル・クライメート・イノベーターであるトレイン・テクノロジーズ（ニューヨーク証券取引所上場 NYSE:TT）は、2022年5月5日、業界初、そして世界でわずか11社のうちの1社として、カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト、国連グローバルコンパクト、世界資源研究所、世界自然保護基金からなる連合体、サイエンス・ベース・ターゲット・イニシアチブ（SBTi ：Science Based Targets initiative）からネット・ゼロの二酸化炭素排出目標を承認されたと発表しました。
ネット・ゼロに対応した企業基準として、トレイン・テクノロジーズは、2019年を基準として2050年までにバリューチェーン全体でGHG排出量を正味ゼロにすることを約束しています。これには、グローバルな事業活動（スコープ1および2）でのGHG排出量の90％削減、当社製品の使用による冷却トンあたりの排出量（スコープ3）の97％削減、および排除されない排出量の中和が含まれます。
トレイン・テクノロジーズの会長兼CEOのデイブ・レグナリーはこう述べています。
「当社のネット・ゼロへの取り組みが科学と整合し、SBTiの厳格なプロセスによって検証された世界初の企業の1つであることを大変誇りに思います。私たちは、エコがトレンドになるずっと以前からサステナビリティの旅を始めていました。当社は、2014年に初めて科学的根拠に基づく目標を掲げ、2020年の気候変動コミットメントを設定し、イノベーションを加速させることで早期にこれを達成しました。気候変動対策に無駄な時間はないと考え、2019年には「ギガトンチャレンジ」を含むさらに大胆な目標、「2030年サステナビリティ・コミットメント」を設定しました。2030年までの短期目標を達成したことで、2050年のネット・ゼロ達成に向け、着実に前進しています。私たちは、地球を守るために今行動し、持続可能な世界のために何が可能かを大胆に挑戦する目的を追求するため、より多くの企業の参加を求めます。」
トレイン・テクノロジーズの2030年サステナビリティ・コミットメントには、顧客の二酸化炭素排出量を10億トン削減することを約束する「ギガトンチャレンジ」や、カーボンニュートラルなオペレーション、埋立地への廃棄物ゼロ、使用水の還元をするという目標が含まれています。これらの目標は、2020年の「気候に関するコミットメント」の達成に続くもので、製品からの排出量を50%以上、事業所からの排出量を35%以上削減し、2030年のコミットメントのベースラインを他の多くの企業よりも野心的に設定する結果となりました。
トレイン・テクノロジーズはこのほど、最新のESGレポート「Transform Tomorrow, Today」を発表し、同社の環境および社会的持続可能性のパフォーマンスに関する詳細なデータを掲載しました。このレポートでは、2021年に同社が「ギガトンチャレンジ」の達成に向けた年次目標、およびカーボンニュートラルなオペレーションに向けた年次目標を上回ったことが強調されています。
トレイン・テクノロジーズは、建物や住宅、交通機関の冷暖房を効率的かつサステナブルに実現するソリューションのペースセッターとして長い歴史を持っています。2021年には11年連続でダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックスに上場、JUST100社にランクイン、EcoVadisのゴールドメダル受賞、Fortuneの「世界で最も賞賛される企業」に10年連続でランクインなどの栄誉に輝いています。
トレイン・テクノロジーズについて
トレイン・テクノロジーズは、グローバル・クライメート・イノベーター（世界的気候改革者）です。当社の戦略的ブランドであるトレイン（Trane®）とサーモキング（Thermo King®）、そして環境に配慮した製品とサービスなど豊富な製品群を通じて、効率的で持続可能な気候ソリューションを世界中で提供しています。
このニュースリリースには、当社のネット・ゼロ・カーボン排出目標やその他のサステナビリティへの取り組みに関する記述を含む、歴史的事実ではない「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の現時点での予測に基づくものであり、リスクや不確実性を内包するものであって、実際の結果は当社の現在の予測とは大きく異なる可能性があります。そのような要因としては、法律や規制の変更、世界の経済情勢、訴訟の結果、新製品やサービスを開発する当社の能力、当社が事業を展開する市場におけるこれらの製品の受容などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。このような差異を生じさせる可能性のあるその他の要因は、2021年12月31日に終了した事業年度に係る当社のフォーム10-K、及びその後のフォーム10-Qやその他のSEC提出文書に記載されています。当社は、これらの将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。
