低炭素鋼板で住宅・ビル用HVACの二酸化炭素排出量を削減
空調業界初、米国大手鉄鋼会社2社との購入契約を発表
トレイン・テクノロジーズは、米国最大の鉄鋼メーカーであるニューコア・コーポレーション、および総合製鉄会社であるU.S.スチールとの低炭素鋼購入契約を通じて、家庭やビルのHVACによる二酸化炭素排出量を削減します。この鋼材は、このビデオで紹介されているような米国の製造工場で、家庭用のトレイン製高効率ヒートポンプやエアコン、学校やデータセンターなどの商業ビルの熱源管理システムの製造に使用される予定です。
アイルランド・ソーズ発 --（ビジネスワイヤ）-- グローバル・クライメート・イノベーターであるトレイン・テクノロジーズ（ニューヨーク証券取引所上場 NYSE:TT）は、2022年11月15日、一次サプライヤーのニューコア・コーポレーション (NYSE: NUE) から低炭素鋼、Econiq™、U.S.スチール (NYSE: X) から verdeX®を購入し、業界トップの持続可能なHVACソリューションをさらに炭素負荷低減していくことを発表しました。この鋼材は、米国の製造拠点で、家庭用のTrane®高効率ヒートポンプやエアコン、学校やデータセンターなどの商業ビル向けの熱管理システムの製造に使用されます。
トレイン・テクノロジーズの会長兼CEOのデイブ・レグナリーはこう述べています。
「サステナビリティは当社の戦略の中核であり、ネットゼロのHVACソリューションへの道をまた一歩前進させることができ、大変嬉しく思っています。ニューコア・コーポレーションおよびU.S.スチールとのパートナーシップにより、私たちは、使用する原材料から、当社のオペレーション、そして世界中の私たちの製品とサービスのライフサイクルへの影響まで、バリューチェーン全体の脱炭素化を進め、私たちの製品の持続可能性をさらに高めることができます。私たちは、ネットゼロの未来への市場の移行をリードできることを誇りに思います。」
トレイン・テクノロジーズの年間鋼材購入量の20%に相当するこの低炭素鋼は、従来の高炉鋼に比べて炭素集約度が約80%低くなっています。これにより、同社は年間約16,000メトリックトンの炭素を削減し、2030年までに120,000メトリックトンの削減を見込んでいます。これは、55,000戸以上の家庭で1年間使用した場合の排出量に相当します。現在、鉄鋼業は世界の炭素排出量の約8％を占めています。
ニューコア社 の会長、社長兼 CEO であるレオン・トパリアン氏は、「低炭素鋼の一次サプライヤーとして トレイン・テクノロジーズ と提携する機会を得たことに感謝しています。」と述べています。「当社のEconiq™ブランドは、鉄鋼エンドユーザーの成長とサステナビリティの目標達成に貢献しており、ネットゼロ・エミッションの未来というトレイン・テクノロジーズのビジョンの重要な一翼を担うことになることを誇りに思っています」。
U.S.スチール社長兼CEOのデビッド・B・ブリット氏は、「Best for All®なソリューションを創造することで、お客様がネットゼロの未来に向かうお手伝いをできることを嬉しく思っています。」と述べています。「U.S.スチールのverdeX®は、企業や住宅所有者の日々の需要に対応できる強度を持ち、製鉄所での一貫生産に比べ最大70%から80%のCO2排出量を削減することが可能です。」
トレイン・テクノロジーズは、SteelZeroのメンバーとして、2030年までに50％、2050年までに100％のネットゼロ・スチールを調達、指定、在庫することを約束しています。また、トレイン・テクノロジーズはファースト・ムーバーズ・コアリション（First Movers Coalition）の創設メンバーでもあります。大胆かつ業界をリードする行動とパートナーシップにより、トレイン・テクノロジーズはギガトン・チャレンジを含む2030年に向けたサステナビリティコミットメントを推進し、2050年までにネットゼロになるという公約を掲げ、科学的根拠に基づく連合体「サイエンス・ベース・ターゲット・イニシアチブ（SBTi ：Science Based Targets initiative）」によって検証された排出量削減目標を掲げています。
トレイン・テクノロジーズについて
トレイン・テクノロジーズは、グローバル・クライメート・イノベーター（世界的気候改革者）です。当社の戦略的ブランドであるトレイン（Trane®）とサーモキング（Thermo King®）、そして環境に配慮した製品とサービスなど豊富な製品群を通じて、効率的で持続可能な気候クライメートソリューションを世界中で提供しています。
このニュースリリースには、サステナビリティへのコミットメントやその影響に関する記述を含む、歴史的事実ではない「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の現在の予想に基づくものであり、リスクや不確実性を内包するものです。これらの要素には、売上高、EPS、営業利益を含む将来の財務業績および目標、事業運営、製品およびサービスに対する需要（予約および受注残を含む）が含まれますが、これらに限定されるものではありません。配当金の金額および時期を含む資本展開、取得する株式の金額および時期を含む自社株買いプログラムおよび取得がある場合の買収を含む資本配分戦略、予測フリーキャッシュフローおよびその使途、手元流動性、当社が事業を展開する市場の業績、構造改革活動およびそれに伴うコスト削減、ならびに実効税率などです。このような差異を生じさせる可能性のあるその他の要因については、2021年12月31日に終了した事業年度に 関する当社のフォーム10-K、及びその後のフォーム10-Qやその他のSEC提出書類に記載されています。当社は、これらの将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。
