お役立ち空調情報

国境炭素税とは

2月 17, 2021 03:00 午後

世界的に脱炭素に向けた取り組みが活発化する中、地球温暖化対策が十分でない国からの製品輸入に対して関税などの追加負担を課す「国境炭素調整措置（CBAM: Carbon Border Adjustment Mechanism）」いわゆる「国境炭素税（carbon border tax）」についてわかりやすく解説します。

米国 北東部 排出量削減トレンド：持続可能なスマートグリッドのための重要な戦略

2月 17, 2021 02:30 午後

脱炭素化・CO2削減のトレンドは、米国のグリッド（電源）を変えつつあります。化石燃料への依存度を減らし、太陽光発電や洋上風力などの分散型エネルギー資源や、新しいエネルギー効率、デマンドレスポンス、エネルギー貯蔵、その他顧客ベースの技術に依存するようになってきています。

商業施設のIAQ（室内空気質）：成功事例とトレンド

1月 18, 2021 09:00 午前

全国的にコロナ関連の懸案事項が続き、多くの企業が建物の安全な運用と維持管理に力を注ぐ中、小さな変更が大きな改善につながるケースや、長期的な建物の健全性に注目が集まっているケースもあります。 ここでは、特に商業施設のIAQ改善対策に関するトレンドをご紹介します。

サージングとは

12月 14, 2020 09:00 午前

サージング（Surge：急上昇、圧力の急激な変化）とは、遠心式圧縮機の吐出ガス圧が吐出側の圧力に負けて、ガスが吐出できなくなったり、ガスの逆流が発生する現象です。遠心式圧縮機においサージングが起きると、振動が激しくなり、運転が不安定になります。これは圧縮機の圧力ヘッドが足りないことを意味します。

パッケージエアコンとは

12月 3, 2020 09:00 午前

主にご家庭で使用する「ルームエアコン」に対して、店舗や大型施設で利用される業務用エアコンは、一般的に「パッケージエアコン（PAC：パック）」と呼ばれます。ここでは、パッケージエアコンの種類や特徴について解説します。

冬季に備えた施設の省エネ対策

11月 11, 2020 02:00 午後

前代未聞のデマンドが押し寄せる2020年、職場や家庭での寒い日に向けた建物の準備はおすみですか。 まだ時間はあります。ここでは、冬季にエネルギーを節約し、光熱費を削減するために役立つ、トレインの建築専門家によるヒントと推奨事項をいくつかご紹介します。

アメリカ暖房冷凍空調学会（ASHRAE）の推奨する室内空気質（IAQ）向上対策

8月 4, 2020 05:30 午後

空調システムに焦点をあてた室内空気質（IAQ）の改善対策として、米国暖房冷凍空調学会（ASHRAE)により公表されているガイドラインをご紹介します。当ガイドラインでは、空調システムで行うことのできる感染対策として、「DILUTE（希釈換気）」、「EXHAUST（排気）」、「CONTAIN（空気調和）」、および「CLEAN（清浄化）」の4つの項目にグループ化し、簡潔に解説しています。

IAQの改善に様々な施設で使用されている光触媒ソリューション

7月 15, 2020 03:45 午後

室内空気質（IAQ）は、人々の健康、快適性、生産性、満足度に大きく影響を与えることは既に知られています。建物の設計者、オーナー、管理者、およびHVAC機器メーカーにとって、IAQの維持と改善は益々重要な課題になっています。IAQは、空気の温度、湿度、換気、及び空気清浄により改善することができます。屋内空気には、屋内外からの汚染物質が含まれており、米国環境保護庁（EPA）によって公衆衛生に対する環境リスクの上位5にランクされています。

室内環境の向上で健康リスクを軽減～トレイン・エアクリーニングシステム（TACS）～

6月 16, 2020 02:45 午後

建物の管理において、室内環境の向上はテナントの維持、働く人々や来訪者の安全・衛生を確保するための非常に重要な要素となりました。多くの建物オーナー、管理者の方々は、できるだけ大規模なHVACシステムの改造をすることなく、IAQ（室内空気質）を最適な状態に改善することができる高性能な空気清浄機を導入することをご検討されているのではないでしょうか？この課題へのソリューションは、トレイン・エアクリーニングシステム（TACS）にあります。

平成30年度（2018）フロン類算定漏えい量の集計結果が公表

3月 31, 2020 01:30 午前

2015年4月に施行されたフロン排出抑制法には、フロン類算定漏えい量報告・公表制度が定められています。このたび、同法施行以来4度目となる平成30（2018）年度フロン類算定漏えい量の集計結果が3月19日に公表されました。 詳細は環境省、経産省の報告書を参照していただくべきものですが、今回の集計結果の主な項目について、4年間の数値比較を行います。